訪日タイ人を集客する施策を打ちたいが、検討材料となる情報が少なく、なかなかプロモーションが打ち出せないとお困りではありませんか？
今回は、訪日タイ人の集客施策を考えている方に向けて、どのような切口で施策を進めるべきか、定量調査などに使えるおすすめの情報ソースを紹介します。
訪日タイ人が注目される理由
タイ人をインバウンド施策のターゲットとすべき理由は大きく3つあります。
①親日国家であること
タイは、昔から親日国であり、日本に対するイメージが良いです。
反日感情がなく、政治的な影響も受けにくい為、安定したマーケットという点において、タイ市場は観光プロモーションに取り組みやすい国と言えます。
②タイの経済成長による海外旅行者数の増加
2017年度も海外旅行へ行ったタイ人は約900万人おり、10年前と比較して2倍以上に増えました。
経済成長の過渡期であることを踏まえると、訪日タイ人の海外旅行者数は今後も伸びていくことが予想されます。
また観光庁によると、昨年観光目的で訪日したタイ人は、団体よりもFITの旅行者が7割と個人旅行者の増加が見てとれます。
③訪日タイ人の高いリピート率
訪日タイ人のリピート率は約70%を越えており、今後は地方都市へ足を伸ばす観光客が増えることが予想されます。岐阜県の白川郷などアクセスが決して良いとは言えない観光地も賑わいを見せています。
白川郷のケースで着目すべきは、プロモーションが適切に機能すればアクセスの悪い地方都市でも、訪日タイ人は訪れることが証明された点です。
当ケースは全国の各自治体や、観光業を生業とする企業、各社インバウンド施策の担当者のモデルケースとなり得ます。
訪日タイ人の定量調査に役立つおすすめの情報源
施策を検討するうえで重要なのは、政府や観光庁が公表している「一次情報」です。
信用のおけるリソースだと確証があれば、個人やメディアの見解を基にしてもいいですが、それらの情報源も政府や官公庁の一次情報によるものが大半です。
ここでは訪日タイ人に関する一次情報を入手できる情報源をご紹介します。
JNTO
「JNTO」とは、日本政府観光局の略称です。
主要な海外市場に事務所を構え、外国人旅行者の誘致活動を行う政府直轄機関のため、ここから発信される情報は一次情報といえます。
観光庁
「観光庁」は、諸外国に対して対外的な発信活動を主としている政府機関で、日本を観光立国とすべく国家規模で様々なアクションを行っています。
施策検討時は課題の抽出やアイデアに注力しがちですが、その前提となる情報にも配慮すべきです。
プロモーションに対する見込み客や、売上予測などは検討する際にベースとなる基準値が必要です。
「大体これぐらいだろう」と憶測で算出した数値でのプロモーションには、説得力がありません。
また施策の改善を行う際にも、元の施策と結果の数値に憶測分のズレがあるため、整合性のあるデータが取れない可能性はあります。
そのため、集客施策を検討する際は一次情報を利用しましょう。
またタイ現地の市場や消費者行動に詳しいタイの広告会社や、JTBなど観光プロモーションを得意とする企業の情報は信頼性が高く、参考にできる二次情報です。
繰り返しになりますが、参考とする”情報の質”は重要なので、施策を検討する際は参考情報の裏付けも取りましょう。
訪日タイ人に向けた準備が出来たら
施策が固まれば、より効果的な施策にするための準備をしましょう。オンラインや代理店の活用だけでなく、旅行博への出展などオフラインの施策も効果的かもしれません。
しかし、海外での集客経験が少ない場合、活動コストや発注先の対応力の有無など不安要素が尽きません。
そこで弊社では、上記のような不安や課題を解決する集客施策のサポートをしています。
タイでの現地プロモーションをご検討されている方は、まずはお気軽にご連絡ください。
集客施策の成功に向けて、全力でお手伝いさせて頂きます。
また、訪日タイ人の2020年版最新データをまとめた資料も配布しておりますので、タイ人向けインバウンド担当者は是非ご覧になってください。